ある田んぼの雑草を全部除くには、除草剤が１キロ必要だとする。
だけど、500グラムまけば、雑草の80％を除くことができて、残った20％の雑草の影響で、コメの収穫が減る分が5％だったと仮定する。
そういうことになると、農薬の使用量を2倍にしても、収穫は5％しか増えないことになってあまり効率が良いとはいえなくなる。
それなら、農薬は半分でいいということになるわけだ。
病気や虫の被害についても似たようなことがあてはまるから、農水省や各県の農業技術の研究期間で、そういう研究が進められているようだ。
「そんなことは昔からわかっていたことだろう」と言ってはいけない。
日本の食糧不足が完全に解消されたのは、そんなに古いことではない。
人工密集地からホタルが姿を消す現象が、江戸時代にも記録されていると述べた。
しかし、全国各地でホタルの群生をみられなくなったのは、人口増加や都市化の進行だけが原因ではない。
昭和時代以降についていえば、戦後、河川や湖沼など水系の汚染が進んだことが、かなり大きな要因と言えるだろう。
田んぼや畑にかつてまかれた農薬もその一つだったし、油や洗剤などさまざまな物質が混じった生活排水も犯人の一人だ。
公害問題が騒がれ、規制が強化される前は、工場などからの排水もそうだった。
もともと、日本列島は、大小の河川に恵まれ、水系は豊かに発達している。
しかし、河川の幅が狭く、長さも短いから、大陸の大きな河川や湖などと比べて、ある物質が水系に流れ込んだ場合に、それを希釈し浄化する能力が低い。
危険な物質が自然界に数多くある、誰でも知っている例をあげよう。
「単純な毒」ということなら、フグの毒や、毒きのこがあるし、食用にしている多くのきのこ類には、発ガン性の強いカビがついていることも確認されている。
1977年ごろ、レモンの皮などに塗るオルソフェニールフェノール(OPP)という防カビ剤には変異原性があるから危険だという理由で、全国的なボイコット運動が巻き起こったことがある。
その時の印象が強いせいか、今でも、レモンは発ガン物質でカビの発生を防いでいると信じ、レモンティーなどは発ガン物質を飲んでいるのと同じだ、という人がいる。
ところが、OPPは結果的に、変異原性は陰性と試験データが出ているのだが、何と果実の中身の方に、天然の変異原性物質が含まれていることがわかった。
この物質は、フラボン化合物といわれ、レモンだけでなく、いろいろな植物の葉や実、特に、ワラビにはたくさん含まれている。
農薬は、うまく使えば安全、と言っても時々事故が起ったり、自他殺に使われたりします。
「危険性というのは、農薬なら『農薬の持っている固有の性質(毒性)x農薬を浴びる濃度(暴露濃度)×浴びる時間(暴露時間)』で決まります。
毒性の強さはそのものの固有の性質です。
それを理解したうえで、暴露濃度×暴露時間が設定されるわけで、これが使い方です。
そして使いやすいものと使いにくいものがあり、あんまり使いにくければ、実用的ではないということになるでしょう。
とにかく使い方によって、毒にも薬にもなる。
これは、農薬に限らず何だって同じです。
使い方抜きで考えてはおかしいでしょう。
村上さんと、大坪さんに話を聞いてみた。
小麦、小豆、ばれいしょは二人とも、そして、村上さんは、グリーンアスパラ、ネットメロン、スィートコーンを、大坪さんは大豆、ビート、そして水稲をやっている。
二人とも、品目を多くしているのは、農作業のピーク時期を分散させるためだ。
大坪さんは終戦直後から、村上さんも、農繁期に手伝いに駆り出されていた頃から数えると30年以上、この土地の農業とかかわってきた。
昔と今を比べると、農作業の量と質は、大きな変化を遂げている。
「昔はね、とにかく草むしりが大変だったです。小豆なんかは、雑草取るのが少し遅れると、草の方が背たけが高く伸びちゃう。草に負けるんですよ。そうなったらもう、その畑はあきらめにゃダメですね。当時は、馬使って耕してたけど15ｃｍくらいしか掘れない。今はトラクターで30ｃｍとか40ｃｍと深く耕せますからね。それで、草の種が発芽する割合も低くなっているんですね。それと除草剤がありますから」と大坪さん。
製茶工程もひと仕事、りんごやみかんは、果実を摘んだら、それがほぼそのままの形で消費者に届く。
しかし、お茶は生の葉っぱでは商品にならない。
摘み採ってからの製茶工程がひと仕事なのである。
細かな説明は省くが、ふつうの煎茶の場合、まず、蒸機→粗揉機→揉捻機→再乾機→精揉機→乾燥機という第一次加工を経る。
摘み取られた新芽はまだ生きていて、80％前後の水分を含み、また、酸化酵素も生きているから、放置すると緑色から褐色になってしまう。
だからまず、蒸熱を与えて酵素の活性を失わせ、それから葉をもみながら少しずつ乾燥させ、形も整えていくのである。
一次加工前のお茶を生茶と呼び、これが終ると、荒茶と呼ばれる。
農薬についての話を聞きました。
「消費者がバス一台で来て、ウチらの所に分宿して援農する、なんて話だった。農薬使うかどうかで向うとこっちの言い分が対立してケンカになりそうになりましたが、毎日の農作業を全部説明して、たまたま放任畑になっている所があったんで、それを見せて”こんな虫喰いの野菜を本当に買うのか”って聞いたら、皆黙ってしまったんです」
○○さんは、「場所や作物によっては(無農薬でも)できるかもしれない」という。
「だけど、何も分っていない(消費者の)人に、最初から”無農薬で”なんて言われることには腹が立つね」
当然のことだが、農薬が全く無害安全とは思っていない。
「とくに、農家は原液を扱うこともあるし、自分でまくんだから」。
しかし、「量や使い方をちゃんと守って、扱いを慎重にすれば、それほど心配しなくていい」と考えているから、これからもやめる気はない。
一回に100点くらいの化合物について生物効果のスクリーニングをやります。
これを毎週の生産計画を作って増やしてやるわけです。
これだけの数を、常に同じ条件にしてやるのは、口で言うほど簡単なことではないんです」
○○研究所には、主な虫だけで常時20種類、一年間で延べ5百万匹以上の虫が飼われているという。
そのエサ代だけで年間70万円以上、エアコンや日照コントロールの光熱費などを含めれば、その10倍以上の経費がかかっているという。
毒性試験の説明の中で、さまざまな試験の一つひとつに、数多くの実験動物を用いていることを述べた。
虫の飼育に触れたついでに、虫の置かれる状況も紹介しておこう。
大阪市に、1988年に完成した○○化学の安全性研究所は、この種の施設としては国内最高の水準の設備で飼育されている。
詳細な成績結果と、現物見本を添えて、農林水産省に登録申請手続きを取る(申請窓口は農薬検査所)。
毒性試験成績については、関連省庁や研究機関の専門家で構成される安全性評価委員会において分析、検討して、人体一日摂取許容量(ADI)が設定される。
さらにこれをもとにして、残留しても許容される限界の濃度を、今度は環境庁が「登録保留基準」という名称で示す。
それら全てのデータと、農薬検査所の専門官による現物見本のチェック結果などについて、「農業資材審議会」で審議され、その結果について、農林水産大臣名で、やっと登録されることになる。
申請してから登録まで、よほど早いもので8ヵ月、ふつうは、1年くらいは覚悟しているという。
作成したデータに不備があったり、疑問があったりすりと、突き返されてやり直しということもあるし、慢性毒性試験に使った動物の解剖標本を見せなければならないこともある。
イッキ飲みの急性アルコール中毒と、依存症では、全く違った症状が現われるように、農薬の場合も、急性毒性とは違うタイプの毒性がある。
これが慢性毒性だ。
一回の摂取では、中毒を起こさないような少量の農薬であっても、毎日長期間にわたって継続的に摂取した場合に毒性症状をあらわすことを言う。
食品中の残留農薬が問題とされるのは、この慢性毒性による被害がおそれられるからだ。
慢性毒性試験の結果は、残留農薬の安全性を判断する際に、大いに参考にされる。
ある化粧品メーカーの調査によると、20代の男性でも20％ぐらいが、頭の毛が薄いことを気にしているという。
1987年頃から、中国の漢方成分による育毛剤「101」が空前のブームになり、これを買うためのツアーが随分と賑ったが、「ハゲを直したい」という悩みは、当事者にとって深刻だ。
毛根が失われてツルツルになった頭にも毛が生えてくる薬を発明したら、ノーベル賞を間違いなくもらえるそうだ。
水虫を完治させる薬も、やはりノーベル賞に値するといわれている。
世界中の医薬会社や研究者たちが、何十年、あるいは何百年も前から研究しているのだが、そう簡単にできるものではないようだ。
頭の毛が仮に全部抜けてしまったら、その人にとっては一大事だが、それでも、それが理由で死ぬことはない。
今まで除草剤を3回使っていたコメの産地が、除草剤を2回使用にした。
とりあえず、”減農薬”と言って文句はないだろう。
しかし、農薬に関するちょっと詳しい知識のある人なら、吹き出してしまうかもしれない。
水田の除草剤散布は、従来は初期(田植え前後1週間)、中期(田植後3週間)、後期(田植えの2ヵ月後)と3回実施するのがふつうだった。
しかし、最近は効果が長く持続する新しいタイプの除草剤が開発されて、初期と中期の分を1回で済ますことが可能になっている。
一発処理型除草剤というもので、1982年に初登場してから、どんどん普及が進み、種類も豊富になって、1988年には、全国の水田面積の60％近い120万haで使用されている。
だから、3回が2回になった、と言ってもそれは特別のことではなく、当たり前のことなのである。
専門家の話では、「作物の種類によって、農薬を使用する量の差はもっと大きくなります。
大ざっぱに言えば、果樹については、世界各国とも農薬使用量が多く、大豆やトウモロコシはどの国でもかなり少ない。
コメやジャガイモがその中間くらいということになります」
たしかに、そういう比較をすると、作物別に極端なほどの差のあることがわかる。
同じアメリカでも、ジャガイモはダイズの5倍近い農薬を使っているし、ブドウは殺菌剤だけでその4倍以上だ。
ブドウだけに限ってみれば、日本はフランスの半分ということになる。
一般に農薬が少なくても栽培できる大豆やトウモロコシは、日本ではほんのわずかしか生産されていないのもよくわかる。
しかし、その大豆にしても、日本はアメリカの2倍だ。
■同じ発がん物質といっても、大悪玉もいれば、中悪玉、小悪玉もいる。
中には悪玉なのか善玉なのか区別がつけにくいものもある。
“恐れるべきを恐れず、恐れざるべきを恐れる”ことにならないよう、今こそ、発がん物質を評価する新しい道を探るときであると思う。
食品添加物に厳しい目を向ける消費者運動の人たちがタバコを吸っているのでは何にもならない。
■ホタルが減ったのは自然の生態系を変えたのが原因、この説は、全面的に正しい。
全面的に正しいが、しかし、きわめて不十分である。
より正しい表現にするためには、こう書き改める必要がある。
「あらゆる人間の営みが、自然の生態系を変えた。トンボやホタルが少なくなったのは、人間が都合良く生きているのが原因」
事故はなるべくなら起きないでほしいと思っていても、時によって不注意や何かの無理、よほど不幸な偶然が重った場合に発生する。
関係者は事故をなくす努力はしていますが、これを100％なくすのは難しいことです。
それは、交通事故や飛行機事故を考えればわかるでしょう。
一言つけ加えれば、ほとんどの自動車事故は、ドライバーの責任は問われても、メーカーの責任が問われたり、自動車の存在そのものがウンヌンされることはありません。
農薬の場合だけ、何故大騒ぎされるのか不思議です。
自殺や他殺は、作為があってやっていることですから、農薬の善し悪しの問題とは別次元の話でしょう。
作為のある人にとっては何でもいいんですから。
光合成は、虫にも人間にも無関係である。
虫は脱皮しながら成長していくが、人間も草もそんなことはしない。
虫には脱皮を阻害する物質を与えてやれば、脱皮できなくて死ぬ。
草や虫の、どういう生理作用を攻撃して殺すのか。
その攻撃の的になるところを作用点という。
この、作用点がどこか、ということも、殺虫剤や除草剤が、人間にも有害かどうかを判断する材料の一つとなる。
ただし、植物の光合成を阻害するものが、人間に全く安全だという保証もない。
摂取量が多くなれば、別な生理作用で人間に害を与える可能性があるのだから。
農薬問題が議論される時に、よく出されるのが、安全かキケンかという話だ。
福島市東部の岡山地区は、県内でも有数の野菜地帯である。
片平さんは、ホウレン草30ha、きゅうり17haなど野菜を56haと水稲40haの専業農家だ。
農業は片平さんで三代目。
30歳になる息子さんがいるが、「後を継ぐ気も継がせる気も」なく、農作業は繁忙期のごく一時期を除いて奥さんと二人。
「規模拡大して効率化したいとは思っているが、労働力には限界がある。
いつまでもオッカアと二人じゃできねエから、いずれいちご作りやってる人にでも貸すか」と考えている。
きゅうりは、約３分の１がパイプハウスでの栽培だが、これは、労働力を分散させるため。
「日中に収穫して、夜は箱詰めをやる。夜明けの少し前に仮眠して、明け方には出荷する。眠るヒマなんかほとんどなくなるんだ」
こういうスタイルでやっているから、農薬使用は不可欠だ。
「水田と畑の除草剤があるから(そちらの手間が省けて)きゅうりができる。
パイプハウスにしたのも、播種時期で１ヵ月半、収穫時期で１ヵ月、ピークの時期がズレる。オッカアと二人で何とかしていく工夫だ」
片平さんは、農業をやる上で農薬は「絶対に必要だ」という。
だから、「使わにゃならん時はなんぼ高くても使う」それが確実に省力化をもたらし、安定した収穫を保証することを知っているからだ。
もっとも、場合によっては使わないこともある。
「冬作のホウレン草には使ったことがねエ」そうだ。
冬には虫も病気も出ないから答えは明確だ。
「使わねエですむなら、誰も使わねエベ」これも明解。
「曲がらないきゅうりを作るために、農薬を使っているという話を聞きますが」と聞いてみたら、ひと呼吸置いて笑われた。
「曲った方がいいっちゅうなら、いぐらでも売ってやる。(曲がるのは)肥培管理をうまくやらないからだ。水分をまちがったのと窒素が不足しているせいだ。ちゃんと手かければ、きゅうりは曲がらねエ。まあふつうはA級(まっすぐ)とB級(曲がっている)では味はそんなに変わんねエけど」
いずれにせよ、十分に手をかければ、手をかけただけ、きゅうりはたくさん、いいものがとれるそうだ。
もうひとつ、片平さんが強調したことがある。
農薬のために、カエルやどじょうがいなくなったという話についてだ。
「(農薬が)全然関係ねエことはないかもしれないけど、洗剤やら何やら、生活排水の方がよっぽど悪さをしているはずだ。農薬使わねば、虫喰いだらけで売れる物は出せねエ」
片平さんもまた、後継者難にあえぐ最近の農業の実情を強く危惧している。
「ハウスやら、機械やらの資材費に金かけて、(投資分を回収していないめ)やめたくてもやめらんねエ人も多いんだ」
雑草が生えてきたり、病気や害虫が発生する時期も、だいたいのところ、検討はついている。
だから、農業改良普及所や農協では、「防除暦」をシーズン前に作成して、各農家に配布している。
「○月中旬には、△△剤を必ずまくこと」とか、「○○は発生に応じて適宜防除」などと書かれてあり、農家にとっては非常に便利なものだという。
また、農林水産省は、地方農政局や各県と協力して、気象庁の「アメダス」データなども参考にして「病害虫発生予察」を定期的に出し、何らかの病害虫が大量に発生しそうな時には「注意報」や「警報」を発令する。
各農家では、「防除暦」を参考に大まかな予定をたて、発生予察などの情報をもとに、さらに細かな防除実行計画を考えるわけだ。
ただ一番大事なことは、自分の田や畑に入って作物の生育状況を自分の眼で観察し、農薬散布が必要かどうかを、自分で判断することだ。
同じアメリカでも、ジャガイモはダイズの5倍近い農薬を使っているし、ブドウは殺菌剤だけでその四倍以上だ。
ブドウだけに限ってみれば、日本はフランスの半分ということになる。
一般に農薬が少なくても栽培できる大豆やトウモロコシは、日本ではほんのわずかしか生産されていないのもよくわかる。
しかし、その大豆にしても、日本はアメリカの2倍だ。
単純に、使用数量と土地面積だけを比べても、あまり意味がなさそうである。
しかし、この説明だけでは、ちょっと不十分だろう。
どんな作物でも、一年間の大まかな栽培の作業スケジュールは、あらかじめ決まっている。
その土地やその年の天候によって時期が多少ズレても、田植えは春だし、収穫は秋だ。
残留農薬検査
黒木教授は、フランスのリヨン市に設置されている「国際がん研究機関」(IRAC)に、医務官として勤務した経歴もあり、化学物質による発ガン研究の専門家の一人だ。
多くの人達に、人工的に合成された化学物質に対する、漠然とした不安感は根強い。
かつて、化学工業は、公害産業の代名詞のようにみられた時期があったし、全国的に乱開発による近代化が進んだために、緑や自然が失われたことへの反省や反発から、「自然であることが最善だ」といった考え方が根底にあるのではないだろうか。
しかし、農薬や食品添加物は、現代の化学技術の水準で発ガン性なしと確認されている。
だから、専門家たちは、安全だ、と口を揃える。
だが、専門家たちが「安全だ」と語る理由はそれだけではない。
キケンな合成化学物質の代表のように言われている農薬よりも、もっと危険な物質が自然界に数多くある、ということがわかってきたからでもあるのだ。
手摘みなら、熟練者でも1日にせいぜい15ｋｇだったが、可搬式摘茶機を使うと、一台でもフル稼動させれば1日に1000ｋｇもの収穫ができるようになったという。
単純にいえば66倍以上になる。
「のどかな手摘み」と書いた。
しかし、他の全ての農作業も同じだが、「のどか」に感じるのは、見ている人間であって、作業をしている当の本人にとっては、けっして楽ではない。
農業にせよ漁業にせよ、気まぐれな自然を相手にする仕事は、それを知らぬ者には想像できぬほどに厳しい。
情緒や風情なんぞは、当事者にとっては全く無縁と言ってもいいだろう。
残留農薬検査
八十八夜というのは、立春から数えて88日目、5月の1日から2日ごろで、農家にとっては、種まきや野良仕事で忙しい。
お茶の産地の静岡あたりでは、ちょうどこのころが「一番茶」の茶摘みが真っ盛り。
季節感にあふれる歌と言いたいところだが、どうも最近では、この歌詞ほどの風情はない。
「あかねだすきにすげの笠」をかぶった娘さんの姿は、もう見られないだろうし、第一、のどかな手摘みではなく、機械刈りに代わっているのが、最近の実態である。
「けたたましい音を響かせるバリカンのお化けのような機械には、もはや風情のかけらも感じない」と嘆く人も多いが、しかし、機械化による省力効果はすさまじい。
千葉、茨城の両県は、大消費地の首都圏に近いという立地条件を生かし、近郊農業では比較的優位であった。
しかし、最近は鮮度保持力のある流通資材が開発され、物流、輸送の近代化が著しく進み、北海道や九州の農産物と競合する場面もしばしばだという。
日本農業全体が近郊農業化している、という言葉もあるほどで、やはり厳しい産地間競争の中にある。
消費地に近いなど、多少の条件に恵まれているといっても、生産効率や品質の向上に努めていなければ、たちまち追い落とされてしまう。
競争に勝ち抜くための栽培技術の、重要な要素の一つとして、農薬が必要であるようだ。
残留農薬検査
野沢菜のルーツである小瀬菜(こぜな)なんかがそうだし、コメでも、赤米系のクロゴメのような原始的な品種も同様です。
ただ、問題なのは、それで商品作物になるかどうかです。
最近のグルメ志向で、変わったものや昔のものが、一部の人には珍重されていますが、あくまでも稀小価値としての人気でしかないんです」
渋谷さんが熱心なのは、作物の生理、生態だけではない。
もちろん、農薬についてもいろいろと研究している。
たとえば除草剤については、「散布回数の多いところではやや収量が劣る傾向がある」という印象をもっているという。
渋谷さんは、「現状から言うと、農薬を使わない農業はできないと思います」と、まず結論を述べてくれた。
「作物というのは、本来野生のものです。
それを品種改良して、大量生産できるようにしてきたのが農業の歴史です。
野生に近い状態にしてやれば病気や虫がつきにくいということはありませんが、同一種を密生させることで、被害が出やすくなっているとは言えるでしょうね。
それから、植物の種類によっては、病気や虫に強く、放っておいても自然に育つ品種もあります。
そういうものなら、農薬を使わなくても、”栽培”は可能です。
残留農薬検査
ちなみに、板野さんの栽培技術では、経済樹齢は十五年ぐらいで、幼木の三年間は、深耕と堆肥入れで徹底した土づくりをして樹を育てるのだそうだ。
俗に、桃栗３年柿８年という通りだ。
４年目からは、果実を成らせて低木仕立てにし、主枝を安定させ、一定の高さを保つために『ツリ棚方式』を導入して、作業の省力化を図ってもいる。
もう少し細かい点に触れると、植栽密度は７ｍ×７ｍで、１０反当たり２０本の樹が植えられているから、板野さんは、清水白桃を２００本栽培しているわけだ。
そのほかにも、栽培上の工夫は多い。
板野さんは就農当初は、お父さんのやり方をみようみまねで、失敗を重ねながら、勇定の技術などを少しずつ会得したのだという。
さまざまな経験をつんで、いまでは、eブランドを支えるリーダーの一人になった板野さんは、桃の栽培にも色々な工夫を凝らしている。
その一つは、毎年一割は樹を幼木に更新していることだ。
これは、出荷組合の検査員をしていた時に、人によって秀品率の差が大きいことに気付き、その原因を調べたところ、若木と老木では実のでき具合が全然違うことがわかったため。
収量が同じでも品質のランクによって、収益はまるで違うから、コンスタントに秀品が収穫できるように、若木を増やしている。
残留農薬検査
軍事面でライバルではなくなったソ連の後には、経済で米国を凌駕する勢いにあるライバル日本を本気で叩く。
東西冷戦が過去の話となった以上、日本を遠慮なく叩けるチャンスが到来した。
そう考えていた。
ここで日本を弱体化できれば、米国は経済面でも世界で唯一の超大国になることができる。
こうして日本叩きが始まった。
これまで日本が「これだけは譲歩できない」と主張してきた聖域を、米国は容赦なく解体させ始めた。
日本側が聖域を守ろうと貝のように閉じこもろうと、グローバル化を利用すれば、解体できることを米国は熟知していた。
「鉄のカーテン」ですら崩壊させたのだから。
東西冷戦に米国は勝利した。
勝因は時代の趨勢であるグローバル化を米国の外交戦略に、うまく利用したことであった。
グローバル化による国際化の波が共産圏の「鉄のカーテン」ですら武力行使という手段を採用せずに崩壊させることを、もくろんでいた。
西ドイツ、フランスのテレビ放送が「鉄のカーテン」を難なく飛び越え、東ドイツ政府の報道管制を無力化していた。
ファクシミリ、パソコン、携帯電話などの通信革命も威力を発揮した。
その目論見が達成された時、米国は早くもグローバル化によって、倒すべき次の標的を定めていた。
それをべーカー国務長官はマスコミに堂々と告げたのであった。
これを契機に米国は日本バッシングを本格化する。
残留農薬検査
さて、結果はどうなったか。
一人当たりのコメ消費量は六三・六キロとなった。
この数字は、減少傾向の趨勢値をも下回り、なんと２００４年度の趨勢値に達してしまっ
た。
農水省が何の対策も講じないで、減少するに任せた場合に三年後に達するであろうと想定した数字に早くも低下してしまった。
まさに事態は深刻である。
過去、コメ消費は不況になれば、減少傾向に歯止めがかかった。
パン、麺に比べてコメは割安で、不況により家計消費に節約の動きが出るとご飯食が増えて、パンや魚、肉などの消費が減少していた。
ところが今回の長期不況の中で、これまでの動きとは異なる現象が出てきた。