第二次大戦前の一時期と昭和一桁時代だけが、文字どおりの「コメ主食」時代。
それ以外は「願望としての主食」であったり「残映としての主食」なのではなかろうか。
ちょっと違ったデータで「日本人の主食コメ論」は過去の残映ではないか、ということを検討してみよう。
まず国民の摂取カロリーに占める比重。
農水省の「食料需給表」によると、日本が高度経済成長をスタートさせた1960年頃には、国民一人一日当たりの供給熱量は二二九〇・六キロカロリーで、その四八・二%はコメで供給されていた。
摂取カロリーの約半分である。
よく知られた話に、豆科の根粒バクテリアがある。
窒素は空気の約八〇%を占める元素で、核酸、アミノ酸、タンパク質をつくる最重要の素材。
だが、動物は直接、空気から窒素を利用することはできない。
植物あるいは他の動物を食べ、それを腸内細菌(微生物)の分解によって固定されたかたちで吸収する。
植物もまた、微生物によって固定された窒素を吸収してタンパク質などを合成している。
昔からクローバー、ウマゴヤシ、レンゲソウ(紫雲英)、大豆などをつくると土壌が肥えるということは知られており、輪作に取り入れられていたが、その理由は根に粒となって寄生する細菌が空中の窒素を固定しているからであり、地中、植物、そして微生物そのもののなかに窒素が見出される。
冬に取り出すと肉はなくなり毛皮が楽につくれる。
バクテリアや細菌が肉を腐らせ消化したのだ。
エスキモーは微生物の存在を知っていたわけである。
大地のなかの小動物や細菌などの微生物は、すべて残留農薬検査対応農業とかかわりがある。
「自然農法」で自然のメカニズムを生かした残留農薬検査対応農業をめざす人たちがいる。
有機残留農薬検査対応農業もそうした自然の循環、つまりは微生物の働きを重視する農法といってよい。
残留農薬検査
肉眼でみても一〇〇〇種はいるのではという博士の報告だった。
現在では、これに加えて、膨大な目にみえない微生物の世界がある。
もちろん地帯によって異なるが、温帯の土壌だと、スプーン一杯の土に五〇億のバクテリア、二〇〇〇万の放線菌、一〇〇〇万の原生動物、二〇万の藻類・菌類がいるという。
エスキモーは皮製のボートをつくるとき、夏にアザラシの生皮を土に埋めておく。
一〇〇年近くも前、博物学者でニューヨーク動物学会の熱帯部門担当のウィリアム・ビープ博士は、ブラジルのジャングル(ベレム)で鳥類採集をしているとき、ふと毎日踏みつけている土にも何かおもしろいものがいるにちがいないと思い、土を一塊り袋に入れて持ち帰った。
帰りの船旅の間、調べると、アリ、シロアリ、甲虫、サソリ、さまざまのミミズ、トビムシがいる。
虫メガネでみると、さらに多くの動物がいて約○・四平方メートルの土から五〇〇種以上もの動物が採種できた。
太陽の光、熱エネルギーによる光合成についても同じ。
そこから「土から生産された野菜、羊牛肉、ミルクなどが都市で消費され、その廃棄物が都市で捨てられれば、土壌の養分収支はマイナスになるから、不足する要素は別の形で補ってやらなければならない」という結論が導かれる。
不幸にして、補助的な役割を果たすはずの化学肥料が、大きな産業として発展し、微生物がつくっていた大地を狂わせるほどに使われてしまった。
「有機・無機」「有機残留農薬検査対応農業」対「化学農法」についての問題を解くカギは、微生物と太陽エネルギーにある。
残留農薬検査
化学工業は盛んとなり、リービッヒの趣旨からすれば「ほんの補助的な役割にとどまる」はずだったものが、むしろ主役になり、残留農薬検査対応農業の生態を変えてしまった。
もとより人間が、自然の巧妙で複雑な循環、土の性質と肥料の配分、植物の生理の関係など簡単にわかるものではないから、化学肥料がいいとなれば、あっという間に広まる。
リービッヒの限界は、その時代の制約でもあるが、自然界のなかで微生物の果たしている役割をよく理解していなかったことだ。
残留農薬検査
エピソードの続きは、こうだ。
この話を聞いて驚いた自民党首脳は池田首相に強く申し入れた。
「農民首切りととられるから、三割の話は絶対にするな」と。
農村を大事な票田とする保守政党にとって、農民票は大切だからである。
そして池田内閣での農政も、離農促進策とみなされるような施策は一切採用しなかった。
こんなエピソードがある。
所得倍増計画に関連して農工間の所得格差解消策を質問された池田首相は、コトもなげに答えた。
「経済が成長する過程で農家戸数が三割に減るから、格差は解消するよ」
と。
倍増計画は一〇か年計画だったから、その間に農家戸数が七割も少ない三割になるというのだ。
地方の酒造家出身の池田さんだから、ある程度残留農薬検査対応農業に対する知識はあったのではあろうが、世界の常識を上回る高度成長をもたらした所得倍増計画のなかでは、こうした劇的変化を日本残留農薬検査対応農業に要求していたのである。
残留農薬検査
残留農薬検査対応農業生産も需要動向に合わせた選択的拡大をはかろう。
と同時に、経済成長は残留農薬検査対応農業就業人口を非残留農薬検査対応農業部門に吸収するから農家戸数は減少する。
残った農家の経営規模は拡大する。
とくに経営規模○・五～一・五ヘクラール層が二極分化する。
○・五ヘクタール未満になり、やがて離農していくものと、一・五ヘクタール以上となって残留農薬検査対応農業で自立できる農家ができるはず。
こうした路線で農工間の所得格差を是正できる。
日本残留農薬検査対応農業はこれで守れる」と。
残留農薬検査